パワハラ上司を追い込む方法はあるのか。そもそもアナタの会社って大丈夫?

会社の問題解決

パワハラ上司って本当にムカつきますし、痛い目をみればいいのに!と考えたことは誰しもがあるのではないでしょうか。

このようなパワハラ上司の末路は悲しい現実を目の当たりにするだけですが、どうせなら自分の力で「今すぐにでも追い込んでやりたい」とアナタは恨んでいるかもしれませんね。

気をつけるべきポイントは

恨むのは個人の自由ですが絶対に「犯罪行為」へと手を染めてしまわないようにすること。

今回の記事では、正当な手段で「パワハラ上司を追い込む方法」を解説しています。

アナタ以外にもパワハラで悩んでいる人はいらっしゃるでしょうし、これ以上パワハラの被害者を増やさないためにも勇気を持って行動してみるようにしてください。

パワハラ上司を追い込む方法

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確実にパワハラ上司を追い込む方法は、パワハラが行われていた事実(エビデンス)を必ず残しておくこと

それからパワハラ上司の関係者に相談するのではなく「専用の相談窓口」を活用することでしょう。

エビデンス(証拠)がなければ、相談を受けた側も対応するのが難しくなります。

具体的なパワハラ上司を追い込む方法を下記に4つ記載しましたので参考にしてください。

□パワハラ上司を追い込む方法4つ

  • エビデンス(証拠)を集めて記載しておく
  • 職場の相談窓口もしくは公的機関に相談
  • パワハラ上司を理由に休暇を取る
  • パワハラ上司を理由に退職する

エビデンス(証拠)を集めて記載しておく

パワハラ上司の行動があまりに酷くても証拠がなければ、誰かに相談しても相手にしてもらえない可能性があります。

職場において上司の権力が強くなるのは当たり前なので、相談を受ける側も証拠が無ければヘタに動けません。

「私を疑ってるのか?」

「何を根拠にそんな事言ってるの?」

このように追い返されてしまうだけでなく、上司側にパワハラを隠蔽する対策を講じられる可能性もあります。

パワハラを立証する為には、エビデンス(証拠)が必ず必要だと理解していただき、今からでも思いつく上司の行為はメモに残しておくようにしてください。

職場の相談窓口もしくは公的機関に相談

パワハラ上司を告発する場合に、同僚に相談したり、職場の関係者に相談することは辞めた方がいいでしょう。

人間はおしゃべりが好きな生き物なので、誰かに相談して「内密にお願いします。」と釘をさしていても、相談を受けた本人が我慢出来ずに漏らしてしまう可能性は非常に高いです。

アナタの知らない所で噂話しとなり、話が盛りに盛られて職場内を駆け巡るリスクもあるでしょう。

大手企業や中小企業になると「ハラスメント専用の相談窓口」が設置されているはずですし、もしも無い場合は外部の公的機関に相談することがオススメです。

相談内容が職場内で漏れてしまうと、パワハラ上司を追い込むどころかアナタ自身が追い込まれてしまうかもしれません。

信用している人でも秘密を漏らす可能性は大いにありますので気をつけるようにしてください。

パワハラ上司を理由に休暇を取る

仕事が辛くて休みたくなったら迷わず休暇を取得するようにしてください。

パワハラ上司で悩んでいるなら、パワハラ上司から今まで受けてきた「言動」や「扱われ方」を具体的に伝えて仕事を休むようにしましょう。

仕事がツライという感情には様々な理由が込められていると思いますが、アナタの場合はパワハラ上司に関する感情がほとんどなはずです。

仕事内容が…

体力的に…

このような伝え方をして休んでもいいですが、仕事を休みたいと感じた今のタイミングをきっかけに「パワハラ上司の問題行動をぶっちゃけ」てしまいましょう。

パワハラ上司を理由に退職する

パワハラが当たり前のように行われている会社で無理して働き続ける必要はありません。

今の仕事を続けながら転職先を探すようにしていただき、転職先が決まったら「パワハラ上司を理由に退職」しましょう。

退職後にパワハラ上司がどうなってしまったか結果を追うことは難しくなりますが、企業としてパワハラ上司に対する見方は確実に変わるはずです。

パワハラにより実際に退職者を出させた社員は「降格」されたり「減給」を言い渡される事例が多いので、パワハラ上司を追い込むには十分なダメージとなるでしょう。

パワハラ上司には弱点がある

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パワハラ上司を追い込むためには「性格的な特徴」と「弱点」を知ることにより、具体的な対策を練れるようになります。

それぞれ性格的な特徴と弱点を詳しく記載しておきますので参考にしてください。

□パワハラ上司の性格的な特徴

  • 自分の行動は正しいと勘違いしている
  • 舐められるを恐れ威張っている
  • ポジションを奪われるのを恐れている

自分の行動は正しいと勘違いしている

舐められるを恐れ威張っている

ポジションを奪われるのを恐れている

□パワハラ上司の弱点

  • 法律を駆使すること
  • 権力に屈しない部下
  • 集団でのストライキ
  • 上層部との関係性

法律を駆使すること

権力に屈しない部下

集団でのストライキ

上層部との関係性

パワハラ上司の末路とは

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パワハラは絶対に行ってはいけない行為となりますので、パワハラを日常的にしてしまっている人間には必ず制裁が下されます。

アナタが上司を追い込まなくても、いずれは誰かしらがパワハラ上司の問題行動を暴露してくれることでしょう。

パワハラ行為が明るみになる事でパワハラ上司はどうなってしまうのか、悲しい末路を記載しておきます。

□パワハラ上司の末路

  • 誰かの手によっていずれは制裁が下る
  • 会社からの信用が無くなり降格する
  • 肩身が狭くなり大人しくなるor退職する

誰かの手によっていずれは制裁が下る

パワハラ上司を追い込む方法を解説しましたが、アナタが行動を起こさなくても、そのようなパワハラ上司は誰かの手によっていずれ必ず制裁が下されます。

パワハラに不満を抱えている社員が1人いれば、同じ不満を感じている社員が2人・3人といておかしくありませんし、時間が経つにつれて4人・5人と同じ悩みを抱えた社員は確実に増えていきます。

敵が増えれば増えるほど、制裁を下される確率も上がっていきますので、いずれは誰かの行動によってパワハラの事実が明るみになることでしょう。

別記事にてパワハラ含め、嫌がらせをする人の末路はどうなってしまうのか詳しく解説していますので是非とも目を通して見てください。

会社からの信用が無くなり降格する

パワハラを行っている人間が「社長」というポジションでなければ、パワハラを行っている事実(証拠)が発覚した時点で会社からの信用は一気になくなることでしょう。

コンプライアンス遵守が厳しくなっている昨今、ルールを守れない社員は会社にとってリスクしかありません。

ましてや職場をまとめるポジションの上司や、役職ある人間がルール違反をしているとなれば企業としても社会に示しがつかなくなってしまいます。

信用がなくなると、今後その人に仕事を任せれなくなりますので結果として降格や部署移動・退職等を言い渡されることになるでしょう。

肩身が狭くなり大人しくなるor退職する

パワハラの事実が明るみになると、パワハラ上司は職場の全員から白い目で見られることになります。

今まで偉そうに威張ってきた態度が出来なくなってしまい、上層部からは問題児として扱われるようになるため肩身が狭くなることでしょう。

前項で解説したように「降格」まで言い渡されることになれば、今までパワハラをしてきた部下と立場が逆転する可能性もあり

パワハラ上司はその環境に耐えることが出来ずに退職してしまう場合も考えられます。

そもそも会社に問題が無いか確認しよう

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パワハラ上司を恨み「追い込んでやる!」と意気込んでいるかもしれませんが、行動に移す前に一旦冷静になって考えて欲しいことがあります。

「そもそもアナタの会社は大丈夫?」

パワハラ上司を追い込もうとする前に、先ずはこの質問を自問自答して頂き「パワハラ上司が問題なのか」それとも「会社がパワハラ上司へと変化させている」のか、

パワハラが起きている原因を再度確認するようにしてみてください。

□会社に問題がないか確認する方法

  • パワハラ上司の上層部は大丈夫?
  • 残業や休日出勤が当たり前の職場
  • ハラスメントが日常的に行われている
  • 過度なノルマ設定・期間がシビアな納期

パワハラ上司の上層部は大丈夫?

アナタの上司がパワハラをする理由には「上層部の圧力」が関係しているかもしれません。

パワハラ上司の性格に問題があり、イライラしたら暴言を吐く、暴力を振るうという状況なら追い込む意味がありますが

パワハラ上司が本人の意思ではなく上層部の圧力によって、上司自身が怒られないためにパワハラをしているなら会社そのものに問題があります。

パワハラ上司を追い込もうと、パワハラの事実を報告しても上層部が問題行為として認識しない可能性や、会社に要らない存在としてアナタ自身を追い込んでくる可能性もあるでしょう。

残業や休日出勤が当たり前の職場

2019年4月から施行された「働き方改革」により、残業や休日出勤による長時間労働の是正が社会的に重要視されています。

2023年になった今でも、このような社会的動向を無視して従業員に残業をさせている職場は、間違いなく問題ある会社と言えるでしょう。

繁忙期のある職種なら、繁忙期に残業が多くなるのは仕方ありませんのでしっかりと区別するようにしてください。

ハラスメントが日常的に行われている

コンプライアンス遵守が重要視されている昨今、パワハラだけでなく、セクハラ・モラハラ等が日常的に行われている会社は要注意。

従業員に快適な職場を提供する意識がない会社は、上層部が好き勝手に振舞っているヤバい状況と考察できます。

そのような環境で働き続けると、アナタ自身もハラスメントを受けていた被害者から、部下へとハラスメントを犯す加害者になる可能性があります。

「そんな事有り得ない!」今はそう感じたかもしれませんが、人間は恐ろしいことに環境に順応する性質がありますので気をつけるようにしてください。

過度なノルマ設定・期間がシビアな納期

企業の利益を得るため、過度なノルマ設定を課される職場や、明らかに間に合わないスケジュールで納期を指定してくる会社は危険です。

このような環境で仕事を続けると「長時間労働による過労」によって体を壊してしまったり、「ノルマを達成するため不正を働き」法律犯してしまうかもしれません。

パワハラ上司だけでなく、会社そのものに問題があると感じたら「パワハラ上司を追い込む」のではなく、迷わず退職を検討するようにしてください。

会社に問題があるなら転職すべき理由

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パワハラ上司を追い込むための方法を考えていたものの、そもそも会社自体に問題があると気づけたなら、上司を追い込もうとはせずに「アナタが退職」を検討するようにしましょう。

問題ある会社でパワハラ上司を追い込もうとしても、会社ぐるみでパワハラを隠蔽される可能性があります。

会社がヤバい場合に退職すべき理由を詳しくまとめていますので参考にしてください。

□問題ある会社を退職を検討すべき理由

  • そのような会社はいずれ潰れる可能性あり
  • 精神的・体力的に疲弊してしまう
  • アナタ自身もハラスメントの加害者に

そのような会社はいずれ潰れる可能性あり

会社自体に問題がある場合は、パワハラ上司を追い込もうとしても「上層部」「同僚」の考え方もヤバくなっている可能性があるため、アナタ自身がカウンターパンチを食らうことになるかもしれません。

またパワハラ上司を追い込む事ができても、変わりの上司もパワハラを当たり前のように行う可能性が高く、職場環境が結局は改善されないことも。

このようにハラスメントが当たり前のように横行している会社や、客観的に見て問題が多い会社はいずれ潰れてしまいます。

パワハラ上司を追い込むにも労力がいりますので、問題ある会社に勤務している場合は優先して「退職」を検討するようにしてみましょう。

精神的・体力的に疲弊してしまう

正社員なら残業や休日出勤をするのは当たり前だと思っていませんか?

ヤバい会社に勤務していると感覚がマヒしてしまい、問題ある職場環境でもそれが普通だと勘違いするようになります。

このような会社で働き続けると精神的におかしくなってしまったり、体力的な疲れから体を壊してしまう可能性も有り得るでしょう。

仕事を休まなければならない状況になると、収入も減ることになりますし、仕事をクビになってしまうかもしれません。

高すぎるノルマ設定を課される職場や、過密スケジュールを繰り返す職場も同様のことが言えるので要注意です。

アナタ自身もハラスメントの加害者に

ハラスメントが当たり前のように横行している職場で働き続けると、「暴言を吐く」「暴力を振るう」このような行為を見ても何も感じなくなる可能性があります。

アナタがこのまま働き続けて、上司のポジションになった時に「正しい教育・指導」を行っているつもりが、暴言を吐いて指導するのが普通だと認識してしまっていることも。

アナタ自身が無意識の内にハラスメントの加害者となってしまうかもしれません。

問題ある会社に務めるということは、アナタの常識を狂わせることに繋がりますので気をつける必要があるでしょう。

まとめ

パワハラ上司を追い込む方法について詳しくまとめてきましたが参考になったでしょうか。

パワハラ行為を当たり前のように行っている上司は、アナタがわざわざ追い込まなくても、いずれは誰かしらの手によって社会的な制裁が下されます。

気をつけるべきポイントは、パワハラ上司がヤバいのではなく「会社そのものがヤバい場合」。

会社の上層部が、現場で起きているパワハラの事実を認識しているのに対策をしない。そもそも会社としてパワハラに近い教育を良しとしている。

このような会社にアナタが勤務しているなら今すぐにでも退職を検討すべきでしょう。

上司がヤバい事には気づいているものの、今の会社はヤバいのか判断が難しいのであれば「いずれ潰れるヤバい会社の特徴」を別記事にてまとめていますので必ず目を通すようにしてください。

まともな会社だった場合は、アナタがわざわざリスクを負ってまでパワハラ上司を追い込む必要はありませんので、万が一に備えてどのような行為をされたのかエビデンスだけは残しておくようにしましょう。以上

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